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農産物(県産品)

にんじん(Carrot)

2014年11月17日(月)

水はけの良い肥沃な大地の下ですくすくと伸びるオレンジ色の野菜。甘くておいしいにんじんはホウレンソウとともに健康野菜の代表格でカロテンを豊富に含んでいます。

 

県下では主に「向陽2号」や「陽州5寸」という品種が栽培されています。

県下では主に「向陽2号」や「陽州5寸」という品種が栽培されています。

原産地はアフガニスタンで、日本には室町時代に中国から伝わったと言われています。昭和43年に山鹿市が野菜指定産地として国から指定を受け、菊陽町や大津町が相次いで指定産地となってから、熊本県ではにんじんの生産がますます盛んに行われるようになりました。県下全体の年間生産量・約9,600トン(平成16年)のうち、冬にんじんの栽培が約6割を占めています。


 

 

 

栄養価 食品成分

(科学技術庁資源調査会編「五訂日本食品標準成分表」より引用 可食部100グラム当たり)  にんじん 根 皮つき 生

 ・エネルギー37kcal ・水 分89.5g ・蛋白質0.6g
 ・脂 質0.1g ・炭水化物9.1g ・灰 分0.7g
 ・カルシウム28mg ・リ ン25mg ・鉄0.2mg
 ・ナトリウム24mg ・カリウム280mg ・マグネシウム10mg
 ・亜 鉛0.2mg ・銅0.04mg ・カロテン9100μg
 ・ビタミンB10.05mg ・ビタミンB20.04mg ・ナイアシン0.7mg
 ・ビタミンC4mg ・食物繊維2.7g  

注意:この成分値は、画面で紹介している農産物の分析値ではありません

 

生産の様子

 

播種間引き収穫

◆播種

小さなにんじんの種を機械でまきながら、その上に薄く土をかぶせていきます。そのままローラーで種を抑えていくと土の中の水分蒸発を防ぐことができ、同時に発芽をそろえることができます。春や夏に収穫するにんじんは11月中旬~2月中旬、また秋や冬に収穫するにんじんは7月中旬~9月上旬にかけて、水やりや温度管理に気を配りながらそれぞれの気候条件にあわせて種をまいていきます。

 

◆間引き

は種機を用いない場合は、発芽がそろった頃とその後もう一回、養分の集中を図るために間引きを行っています。機械を利用して種をまく場合は間引きの必要はなく、作業の省力化・効率化を図ることができます。「間引きした葉っぱは独特の香りがあって、てんぷらや炒め物に使いよった」とはある生産者。

◆収穫

県内では10月~3月と4月~7月にかけて根部の先端に丸みがでてくる頃(農家の人たちはこれを「尻づまり」と表現していました)に収穫を始めます。冬場の収穫日に霜が下りると葉がしおれて機械でにんじんを掘り起こすことができません。そのため、できるだけ天気のいい日を見計らって一気に作業を行います。「収穫が遅れると商品化率が低下するけん、適期に収穫することが大切だね」と生産者たちは話します。


 

生産の工夫

 

土づくり出荷場

◆土づくり

ある農家の人はにんじんを育てる前に畑にヘイオーツと言う草を植えます。「草はセンチュウ予防とよい緑肥になるけん、うちの畑は土壌消毒せんでも大丈夫」(同生産者)と話します。また、にんじん畑に飼料用の稲を育てる生産者もいます。これは畑に水を引き、土を耕すことで土壌が力強くなり、害虫防除につながるからです。どちらも環境保全型農業に取り組む生産農家の地道な努力がうかがえます。

センチュウ-作物の根を侵して被害を及ぼす虫のこと。

◆出荷場

泥つきのまま20キロ入りコンテナに入れてJAの共同選果場に運びます。そこでブラシを使って泥や汚れを落とし、大きさや形ごとに選別してから規格ごとに箱詰めします。(地域によっては自宅で箱詰めまで済ませてから選果場に出荷する場合もあります。)菊池地域のある選果場では、出荷最盛期に日量40トンを県内はじめ名古屋、大阪、広島、山口などに向けて送り出します。

 


食品の栄養や機能性

 

 

備考

◎菊池の物産館ではにんじんを素材にした加工品が販売されています。なかでも「キャロットパウダー」は、にんじんケーキをつくるときにササッとひとふりするだけで大変便利です。また、現在はにんじんジュース向けの新しい品種(例えば糖度が高い品種やカロテンを多く含む品種など)も開発されています。

 

◎「SUNキャロットクラブ」(菊池郡菊陽町)と「大津中央支所人参部会」(同郡大津町)で構成する「JA菊池人参部会」の会員135人は、熊本県の「エコファーマー」としての認定を取得しました。エコファーマーとは、国の「持続性の高い農業生産方式の導入の促進に関する法律(平成11年)」の制定を受けて、環境に配慮した農業振興を図るため、土づくりや減農薬、減化学肥料の栽培に取り組む農家のことで、各都道府県知事が認定するものです。

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